2026年5月– date –

全国銀行協会などの公開データをもとに、銀行店舗数、ATM台数、キャッシュレス払出し比率を比較。店舗は全国合計で横ばいに近い一方、ATMと現金依存は着実に縮小している。

日本郵便の局数オープンデータと2025年度の引受物数をもとに、郵便局ネットワークの縮小幅と、手紙から荷物への利用変化を全国ベースで読み解く。

NTTの公表データをもとに、全国の公衆電話総数と第一種公衆電話の推移を整理。2026年3月末時点の最新台数、都道府県差、2031年度までの削減計画から、社会インフラとしての役割の変化を読み解きます。

ITUベースのWorld Bankデータを使い、日本、米国、英国、フランス、ドイツ、韓国、中国の固定電話契約数を2023年時点で比較。海外の方が一様に固定電話離れしているわけではなく、国ごとの差が大きいことを整理します。

総務省の四半期データと通信利用動向調査、NTTの有価証券報告書をもとに、固定電話の契約数と世帯保有率がどこまで減ったのかを整理し、IP電話や携帯電話への移行を数字で読み解きます。

UPUの郵便統計とITUのICT統計をもとに、世界のレター郵便がどれだけ減ったのか、インターネットやモバイル通信の拡大とどう対照的に動いているのかを整理します。

日本郵便の元旦配達物数と年度引受物数、総務省の通信利用動向調査をもとに、年賀状がどれだけ減ったのかを全国データで整理。2010年から2026年までの推移と、直近の急減を数字で確認します。

米国の時間利用調査、Eurostatの読書・電子書籍購入データ、米英独仏の出版統計をもとに、読書習慣と出版市場が同じ方向には動かない実態を比較した記事です。

出版科学研究所の2024年出版市場データと総務省の家計消費状況調査をもとに、電子書籍と紙の本の市場規模、家計の購入実態、伸びの中身を比較した。

総務省の社会生活基本調査、文化庁の国語に関する世論調査、出版市場推計、家計消費状況調査を基に、日本の読書習慣がどう変わったのかを数字で整理します。紙の本の縮小と電子への移動を分けて読み解きます。